日本の総人口推移とコロナワクチン
日本の少子高齢化がいま大問題になっているが、まずは日本の総人口の推移をデータで見てみよう。
表1
年次 総人口
（千人）		 前年比
増減率
（％）
元号 西暦
大正9年 1920 55,963
大正10年 1921 56,666 1.26
大正11年 1922 57,390 1.28
大正12年 1923 58,119 1.27
大正13年 1924 58,876 1.30
大正14年 1925 59,737 1.46
大正15年（昭和元年） 1926 60,741 1.68
昭和2年 1927 61,659 1.51
昭和3年 1928 62,595 1.52
昭和4年 1929 63,461 1.38
昭和5年 1930 64,450 1.56
昭和6年 1931 65,457 1.56
昭和7年 1932 66,434 1.49
昭和8年 1933 67,432 1.50
昭和9年 1934 68,309 1.30
昭和10年 1935 69,254 1.38
昭和11年 1936 70,114 1.24
昭和12年 1937 70,630 0.74
昭和13年 1938 71,013 0.54
昭和14年 1939 71,380 0.52
昭和15年 1940 71,933 0.77
昭和16年 1941 72,218 0.40
昭和17年 1942 72,880 0.92
昭和18年 1943 73,903 1.40
昭和19年 1944 74,433 0.72
昭和20年 1945 72,147 -3.07
昭和21年 1946 75,750 4.99
昭和22年 1947 78,101 3.10
昭和23年 1948 80,002 2.43
昭和24年 1949 81,773 2.21
昭和25年 1950 83,200 1.75
昭和26年 1951 84,541 1.61
昭和27年 1952 85,808 1.50
昭和28年 1953 86,981 1.37
昭和29年 1954 88,239 1.45
昭和30年 1955 89,276 1.18
昭和31年 1956 90,172 1.00
昭和32年 1957 90,928 0.84
昭和33年 1958 91,767 0.92
昭和34年 1959 92,641 0.95
昭和35年 1960 93,419 0.84
昭和36年 1961 94,287 0.93
昭和37年 1962 95,181 0.95
昭和38年 1963 96,156 1.02
昭和39年 1964 97,182 1.07
昭和40年 1965 98,275 1.12
昭和41年 1966 99,036 0.77
昭和42年 1967 100,196 1.17
昭和43年 1968 101,331 1.13
昭和44年 1969 102,536 1.19
昭和45年 1970 103,720 1.15
昭和46年 1971 105,145 1.37
昭和47年 1972 107,595 2.33
昭和48年 1973 109,104 1.40
昭和49年 1974 110,573 1.35
昭和50年 1975 111,940 1.24
昭和51年 1976 113,094 1.03
昭和52年 1977 114,165 0.95
昭和53年 1978 115,190 0.90
昭和54年 1979 116,155 0.84
昭和55年 1980 117,060 0.78
昭和56年 1981 117,902 0.72
昭和57年 1982 118,728 0.70
昭和58年 1983 119,536 0.68
昭和59年 1984 120,305 0.64
昭和60年 1985 121,049 0.62
昭和61年 1986 121,660 0.50
昭和62年 1987 122,239 0.48
昭和63年 1988 122,745 0.41
平成元年（昭和64年） 1989 123,205 0.37
平成2年 1990 123,611 0.33
平成3年 1991 124,101 0.40
平成4年 1992 124,567 0.38
平成5年 1993 124,938 0.30
平成6年 1994 125,265 0.26
平成7年 1995 125,570 0.24
平成8年 1996 125,859 0.23
平成9年 1997 126,157 0.24
平成10年 1998 126,472 0.25
平成11年 1999 126,667 0.15
平成12年 2000 126,926 0.20
平成13年 2001 127,316 0.31
平成14年 2002 127,486 0.13
平成15年 2003 127,694 0.16
平成16年 2004 127,787 0.07
平成17年 2005 127,768 -0.01
平成18年 2006 127,901 0.10
平成19年 2007 128,033 0.10
平成20年 2008 128,084 0.04
平成21年 2009 128,032 -0.04
平成22年 2010 128,057 0.02
平成23年 2011 127,834 -0.17
平成24年 2012 127,593 -0.19
平成25年 2013 127,414 -0.14
平成26年 2014 127,237 -0.14
平成27年 2015 127,095 -0.11
平成28年 2016 127,042 -0.04
平成29年 2017 126,919 -0.10
平成30年 2018 126,749 -0.13
平成31年（令和元年） 2019 126,555 -0.15
令和2年 2020 126,146 -0.32
令和3年 2021 125,502 -0.51
令和4年 2022 124,947 -0.44
令和5年 2023 124,352 -0.48
このグラフを見ると、
昭和20年に前年比3.07パーセントも減少している。
なぜこれほど人口が減少したのか？
それは説明するまでもないが、その原因は「太平洋戦争」である。

そしてその翌年の昭和21年には前年比4.99パーセント増加している。
以降、昭和24年まで2～3パーセントの割合で増加し続けている。
この年代に生まれたのが、いわゆる「団塊世代」「第1次ベビーブーム」である。
戦争が終わり、生活が落ち着いていわゆる「産めよ増やせよ」の世代である。

そして昭和46年頃から昭和50年頃にかけて1.24～2.33パーセントの割合で増加している。
いわゆる「団塊ジュニア世代」「第2次ベビーブーム」である。
要するに第1次ベビーブームの子供たちである。

昭和47年の2.33パーセントの増加率をピークとして年々前年比増加率は減少し続けるが、平成12年・13年は前年比増加率が少しだが増えている。
これはすなわち「団塊ジュニアのジュニア世代」、「第3次ベビーブーム」と言えよう。
もう少し直近で見てみる。
【表2】
年次 実数（A） 想定数（B） 想定数と実数の
減少数の差異
（1） （2） （3） （4） （5） （6） （7） （8） （9）
総人口 前年比
減少数		 前年比
減少率		 10万人当り
減少数		 総人口 前年比
減少数		 前年比
減少率		 10万人当り
減少数		 （2）-（6）
平成27年 2015年 127,094,745 - - - 127,094,745 - - - -
平成28年 2016年 127,041,812 52,933 99.96% 42 127,041,812 52,933 99.96％ 42 0
平成29年 2017年 126,918,546 123,266 99.90% 97 126,941,913 99,899 99.92％ 79 23,367
平成30年 2018年 126,748,506 170,040 99.87% 134 126,771,801 170,112 99.88％ 116 -72
平成31年
（令和元年）		 2019年 126,555,078 193,428 99.85% 153 126,555,078 216,723 99.85％ 153 -23,295
令和2年 2020年 126,146,099 408,979 99.68% 323 126,315,137 239,941 99.81％ 190 169,038
令和3年 2021年 125,502,290 643,809 99.49% 510 125,860,277 454,861 99.77％ 227 188,948
令和4年 2022年 124,946,789 555,501 99.56% 443 125,171,508 688,769 99.74％ 264 -133,268
令和5年 2023年 124,351,877 594,912 99.52% 476 124,571,257 600,250 99.70％ 301 -5,338
2,742,868 2,523,488 219,380
この【表2】について説明する。

青枠で囲まれた「実数（A）」とは、政府発表による実際のデータである。
赤枠で囲まれた「想定数（B）」とは、通常であれば（これくらいであろう）と想定される数値である。

想定の根拠は、平成27年（2015年）から平成30年（2019年）までの前年比減少率の平均値である。
その平均値は、概ね0.037％である。
すなわち、平成27年（2015年）から平成30年（2019年）まで毎年減少率が0.037％ずつ増加しているということである。

そこで、もし平成27年（2015年）から令和5年（2023年）まで平均値のまま減少率が0.037％ずつ増加していたとしたら、総人口および減少数はどうなっていたか？
それが赤枠で囲まれた「想定数（B）」の値である。

その結果、平成27年（2015年）から令和5年（2023年）にかけて・・・
実数では総人口が2,742,868人の減少に対して、
想定数では総人口が2,523,488人の減少となっている。
その差219,380人。

つまり、平成27年（2015年）から令和5年（2023年）にかけて、想定よりも約22万人多く総人口が減少しているということである。
このグラフを見れば一目瞭然。
令和2年（2020年）から令和3年（2021年）にかけて赤折線「減少率（実数）」が青折線「減少率（想定数）」に対して急落していることがよくわかる。

これは何を意味しているのか？

説明するまでもないが、人口が急激に減少したのである。
すなわち死亡者が急増したということである。
では、なぜ2020年以降急激に死亡者数が増えたのであろうか？

言うまでもない、「コロナ」である。

2020年は想定数よりも約17万人、2021年はそれよりも約19万人も死亡者が増えているのである。

だが、厚労省の発表によれば、2020年のコロナによる死亡者は3459人、同じく2021年は9585人。

コロナによる死亡者と想定数に対する死亡者数の数が合わない。

いったい何が起きたのであろうか？

それは、「コロナワクチン」である。
2019年末に発生が確認され、2020年から全世界で猛威を振るった「新型コロナ」。
この対策にコロナワクチンが開発され、これまでの総接種回数は日本国内で436,193,341回（令和６年４月１日公表）（令和６年３月30日まで、１～７回目接種の合計）である。

４億３千６百万本ものコロナワクチンが日本国内で日本人に接種されている。

影響がないわけがない。
令和４年人口動態統計
上巻　死亡　第５．１１表　死因順位別にみた年次別死亡率（人口10万対）
注：１）死因順位に用いる死因分類は、分類表「死因順位及び乳児死因順位に用いる分類項目（令和４年）」を参照されたい。
　　２）死因順位は死亡数の多いものから定めた。
　　３）1947年（昭和22年）～1972年（昭和47年）は沖縄県を含まない。1949年（昭和24年）以前は、1950年（昭和25年）以降と大きく死因分類が変わっているため、５位まで掲載した。
　　４）1967年（昭和42年）以前の「その他の新生児固有の疾患」は、「その他の新生児固有の疾患及び性質不明の未熟児」である。
　　５）1994年（平成６年）までの「老衰」は、「精神病の記載のない老衰」である。1995年（平成７年）以降の「心疾患」は、「心疾患（高血圧性を除く）」である。
　　６）2017年（平成29年）以降の「血管性等の認知症」は、「血管性及び詳細不明の認知症」である。
　　７）2004・2006・2009～2017年（平成16・18・21～29年）の都道府県からの報告漏れ（2019年３月29日公表）による再集計を行ったことにより、2017年（平成29年）以前の報告書とは数値が一致しない箇所がある。
【表３】
年次 第１位 第２位 第３位 第４位 第５位 第６位 第７位 第８位 第９位 第10位
死因 死亡率 死因 死亡率 死因 死亡率 死因 死亡率 死因 死亡率 死因 死亡率 死因 死亡率 死因 死亡率 死因 死亡率 死因 死亡率
2000 悪性新生物 235.2 心疾患 116.8 脳血管疾患 105.5 肺炎 69.2 不慮の事故 31.4 自殺 24.1 老衰 16.9 腎不全 13.7 肝疾患 12.8 慢性閉塞性肺疾患 10.2
2001 悪性新生物 238.8 心疾患 117.8 脳血管疾患 104.7 肺炎 67.8 不慮の事故 31.4 自殺 23.3 老衰 17.6 腎不全 14 肝疾患 12.6 慢性閉塞性肺疾患 10.4
2002 悪性新生物 241.7 心疾患 121 脳血管疾患 103.4 肺炎 69.4 不慮の事故 30.7 自殺 23.8 老衰 18 腎不全 14.4 肝疾患 12.3 慢性閉塞性肺疾患 10.3
2003 悪性新生物 245.4 心疾患 126.5 脳血管疾患 104.7 肺炎 75.3 不慮の事故 30.7 自殺 25.5 老衰 18.6 腎不全 14.9 肝疾患 12.5 慢性閉塞性肺疾患 10.8
2004 悪性新生物 253.9 心疾患 126.5 脳血管疾患 102.3 肺炎 75.7 不慮の事故 30.3 自殺 24 老衰 19.1 腎不全 15.2 肝疾患 12.6 慢性閉塞性肺疾患 10.7
2005 悪性新生物 258.3 心疾患 137.2 脳血管疾患 105.3 肺炎 85 不慮の事故 31.6 自殺 24.2 老衰 20.9 腎不全 16.3 肝疾患 13 慢性閉塞性肺疾患 11.4
2006 悪性新生物 261 心疾患 137.2 脳血管疾患 101.7 肺炎 85 不慮の事故 30.3 自殺 23.7 老衰 22 腎不全 16.8 肝疾患 12.9 慢性閉塞性肺疾患 11.4
2007 悪性新生物 266.9 心疾患 139.2 脳血管疾患 100.8 肺炎 87.4 不慮の事故 30.1 自殺 24.4 老衰 24.4 腎不全 17.2 肝疾患 12.8 慢性閉塞性肺疾患 11.8
2008 悪性新生物 272.3 心疾患 144.4 脳血管疾患 100.9 肺炎 91.6 不慮の事故 30.3 老衰 28.6 自殺 24 腎不全 17.9 肝疾患 12.9 慢性閉塞性肺疾患 12.3
2009 悪性新生物 273.5 心疾患 143.7 脳血管疾患 97.2 肺炎 89 老衰 30.7 不慮の事故 30 自殺 24.4 腎不全 18.1 肝疾患 12.7 慢性閉塞性肺疾患 12.2
2010 悪性新生物 279.7 心疾患 149.8 脳血管疾患 97.7 肺炎 94.1 老衰 35.9 不慮の事故 32.2 自殺 23.4 腎不全 18.8 慢性閉塞性肺疾患 12.9 肝疾患 12.8
2011 悪性新生物 283.2 心疾患 154.5 肺炎 98.9 脳血管疾患 98.2 不慮の事故 47.1 老衰 41.4 自殺 22.9 腎不全 19.4 慢性閉塞性肺疾患 13.2 肝疾患 13
2012 悪性新生物 286.6 心疾患 157.9 肺炎 98.4 脳血管疾患 96.5 老衰 48.2 不慮の事故 32.6 自殺 21 腎不全 19.9 慢性閉塞性肺疾患 13 肝疾患 12.7
2013 悪性新生物 290.3 心疾患 156.5 肺炎 97.8 脳血管疾患 94.1 老衰 55.5 不慮の事故 31.5 自殺 20.7 腎不全 20 慢性閉塞性肺疾患 13.1 大動脈瘤及び解離 12.8
2014 悪性新生物 293.5 心疾患 157 肺炎 95.4 脳血管疾患 91.1 老衰 60.1 不慮の事故 31.1 腎不全 19.8 自殺 19.5 大動脈瘤及び解離 13.1 慢性閉塞性肺疾患 12.9
2015 悪性新生物 295.5 心疾患 156.5 肺炎 96.5 脳血管疾患 89.4 老衰 67.7 不慮の事故 30.6 腎不全 19.6 自殺 18.5 大動脈瘤及び解離 13.5 慢性閉塞性肺疾患 12.6
2016 悪性新生物 298.4 心疾患 158.4 肺炎 95.5 脳血管疾患 87.5 老衰 74.3 不慮の事故 30.6 腎不全 19.7 自殺 16.8 大動脈瘤及び解離 14.5 肝疾患 12.6
2017 悪性新生物＜腫瘍＞ 299.5 心疾患 164.4 脳血管疾患 88.2 老衰 81.4 肺炎 77.7 不慮の事故 32.4 誤嚥性肺炎 28.7 腎不全 20.2 自殺 16.4 血管性等の認知症 15.7
2018 悪性新生物＜腫瘍＞ 300.7 心疾患 167.6 老衰 88.2 脳血管疾患 87.1 肺炎 76.2 不慮の事故 33.2 誤嚥性肺炎 31 腎不全 21 血管性等の認知症 16.5 自殺 16.1
2019 悪性新生物＜腫瘍＞ 304.2 心疾患 167.9 老衰 98.5 脳血管疾患 86.1 肺炎 77.2 誤嚥性肺炎 32.6 不慮の事故 31.7 腎不全 21.5 血管性等の認知症 17.3 アルツハイマー病 16.8
2020 悪性新生物＜腫瘍＞ 306.6 心疾患 166.6 老衰 107.3 脳血管疾患 83.5 肺炎 63.6 誤嚥性肺炎 34.6 不慮の事故 30.9 腎不全 21.8 アルツハイマー病 16.9 血管性等の認知症 16.9
2021 悪性新生物＜腫瘍＞ 310.7 心疾患 174.9 老衰 123.8 脳血管疾患 85.2 肺炎 59.6 誤嚥性肺炎 40.3 不慮の事故 31.2 腎不全 23.4 アルツハイマー病 18.7 血管性等の認知症 18.2
2022 悪性新生物＜腫瘍＞ 316.1 心疾患 190.9 老衰 147.1 脳血管疾患 88.1 肺炎 60.7 誤嚥性肺炎 45.9 不慮の事故 35.6 腎不全 25.2 アルツハイマー病 20.4 血管性等の認知症 20
上記【表３】をグラフにしたのが下記。
悪性新生物〈腫瘍〉は右縦軸。
その他は左縦軸。

このグラフを見るかぎり、悪性新生物〈腫瘍〉、心疾患、老衰、脳血管疾患の割合がコロナ発生以降高まっている。

原因は２つ考えられる。

１つはコロナウィルスによるもの。
もう1つはコロナワクチンによるもの。
卵巣がん、白血病、前立腺がん…「がん超過死亡率は上昇している」京大名誉教授らが論文発表《コロナワクチンとの関係に言及》 (msn.com)
いま、全世界から注目を集めている医学論文がある。
タイトルは「日本におけるCOVID-19パンデミック時のmRNA-脂質ナノ粒子ワクチン3回接種後のがんの年齢調整死亡率の上昇」。
4月にオンラインの医学ジャーナルで公開され、最初の10日間で閲覧数が10万を超えた。
学術論文としては極めて異例の反響・・・

すべてのがんの「超過死亡率」が上昇している
論文の内容はタイトルの通り、日本において集団接種が行われた2021年から、全てのがんにおける「超過死亡率」が上昇している・・・。
超過死亡とは、例年のデータから統計学的に推定される死亡の予測値に対し、実際の死亡がどれだけ上回ったかを示すもの。
これまでも厚労省の審議会などでコロナワクチン接種との関係が議論となることがあったが、国立感染症研究所の鈴木基・感染症疫学センター長は、超過死亡数の増加とワクチン接種のタイミングとはズレがあるため関連づけるのは合理的ではない、という結論を出している。
だが、福島氏はこの結論について「早計ではないか」という見解を持っている。

事実を看過せず、検証すべき
この厳密な解析条件をクリアしたのが、今回の論文の筆頭著者である宜保美紀氏。
高知県の臨床医で、疾病予防や寿命延長をめざして人の集団のデータ収集・解析などを行う「公衆衛生学」を大学で研究していた経歴の持ち主。
3つの条件すべてをクリアし、解析された結果はというと……。
〈パンデミックの最初の年（2020年）には、有意な超過死亡は観察されなかった。
しかしながら、2021年の1回目と2回目の集団ワクチン接種後に一部のがんによる超過死亡が観察され、2022年に3回目の集団ワクチン接種後に全てのがんと一部の特定の種類のがん（卵巣がん、白血病、前立腺がん、口唇／口腔／咽頭がん、膵臓がん、および乳がんを含む）で有意な超過死亡が観察された〉（論文冒頭の「抄録」より）
福島氏が解説する。
〈このすべての原因がワクチンにあると言うつもりは毛頭ありません。
ただ、集団接種のタイミングと特定のがんの死亡率上昇が一致するという現象が、我々の解析の結果、明らかになった。
その事実を看過せず、検証すべきことは検証しましょうと提言したいと思います〉

パンデミック以前には考えられなかったことが起きている
そもそも、がんは日本人の死因で最も多く、24.6％を占める（2022年人口動態統計）。
だが、2006年にがん対策基本法が成立した後は、国の計画どおり、すべてのがんの年齢調整死亡率は2020年まで順調に下がっていた。
ところが、今回の論文をみると、日本でワクチン接種が開始された2021年、その低下がストップしたのだ。
福島氏はこう語る。
〈がんに関して、パンデミック以前には考えられなかったことが起きているのではないかと感じます。
新型コロナワクチン接種事業の中止を求めてきた「有志医師の会」のメンバーからも、同様の実感を聞きます。
実際に診療していて、急に腫瘍が大きくなるとか、体調の異変に気づいて来院した人がもう末期だったとか、「最近おかしながんが多い」と口々に語るのです〉
おそらく、これからますますガン・心疾患・脳疾患による死者の割合が増加していくだろう。
update 2024.5.12
since 2024.5.12
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